【液状化対策】液状化を判定する便利なインターネット資料4選｜建築設計、確認申請図面、意匠図、実施設計、基本設計の外注依頼・アウトソーシングは建築図面受注センターへ！全国対応！

砂質地盤においては、液状化を判定して、もし液状化が起こる可能性のある土地なら、必要な地盤改良を行う必要があります。

しかし、実際に液状化試験を行うとすると、標準貫入試験の場合30〜50万円、簡易なSWS試験による場合ですと15〜25万円くらい費用がかかります。

ここでは、既存のインターネットで無料で閲覧できるページをご紹介します。

1）液状化マップ

「国土交通省ハザードマップポータルサイト」では、「重ねるハザードマップ」といって、洪水・土砂災害・津波のリスク情報、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを地図や写真に自由に重ねて表示できます。住所を入力するだけでその土地の情報がわかります。

そのほかにも、「わがまちハザードマップ〜地域のハザードマップを入手する〜」という特集欄では、各市町村が作成したハザードマップへのリンクが用意されています。地域ごとに異なる種類のハザードマップを閲覧できますので、その地域ごとの特色を掴みやすい資料です。

「国土交通省国土調査災害履歴図」では、「液状化履歴マップ」「自治体及び学会等の報告書」などをみることができます。災害履歴図には、そのほかにも「地震災害」「水害」「土砂災害」「地盤沈下」に関する内容も閲覧できます。

「国土交通省国土政策局国土情報課」の「国土調査に関する資料」では、国土調査の「土地分類調査」による「基礎的な地形・地質等」「特定テーマに着目した調査」などを閲覧できます。また、「水調査」による「主要水系調査」「地下水」「都道府県水調査」などを閲覧できます。

土地分類調査の調査データ（GISデータ）や、国土数値情報などの他のGISデータを用いた活用事例（「防災分野」「環境分野」「文化教育分野」「農業分野」）なども載っていますので、参考にしていただければと思います。

「東京都土地履歴マップ」では、「旧版地形図」「過去の航空写真」などを見ることができます。

昔の地図は、「明治時代初期」「昭和10年前後」「昭和30年前後」「昭和60年前後」で、それと現在の地図を重ね合わせることで、土地の変遷や成り立ちを知ることができます。それにより、液状化しやすいかどうかを調べることができます。

以上のように、インターネットの情報公開サイトを上手に利用すると、液状化を判定するために必要な資料を簡単に見つけることができます。実務等において参考になる部分がございましたらぜひご活用ください。